- トップ
- 入居者がいる賃貸物件の売却付加価値で高値売却
賃貸経営のサポートも当社にお任せください。
賃貸経営のサポートもサステナリビングにお任せください。サステナリビングの代表・小久保はもともと新築販売代理店で働いていたこともあり、リフォーム・リノベーションなどの知識にも自信があります。現状のままオーナーチェンジすべきか、それとも付加価値をつけて高値売却をねらうべきか。お客さまの資産をプロの目線で見極め、最適な出口戦略をご案内できます。
Change
入居者がいる状態で売却する
「オーナーチェンジ」
入居者が1人でもいる場合は、オーナーチェンジを行うことで入居者との揉め事を避けられます。メリットや注意点を含めてオーナーチェンジの特徴を見ていきましょう。
オーナーチェンジの概要
オーナーチェンジは、入居者をそのまま残した状態で賃貸物件を売却する方法です。現在の入居者との契約は新しいオーナーがそのまま引き継ぎます。そのため入居者がオーナーチェンジの影響を受けることはなく、揉め事を起こさずスムーズに売却できることが特に大きなメリットと言えるでしょう。入居者の人数は関係なく、1人でも100人いたとしてもオーナーチェンジとして扱われます。
オーナーチェンジを行う場合は、まず不動産会社と媒介契約を結んで買主さまを探し、レントロール(賃貸借条件一覧表)を公開しながら売買に向けた交渉を行いましょう。双方で合意できた場合は売買契約を結び、物件の引き渡し後にオーナーが変わったことを入居者へ通達するのが基本的な流れです。
オーナーチェンジのメリットと注意点
オーナーチェンジのメリットは以下のとおりです。
- 入居者を退去させる必要がなく交渉しやすい
- 立退料の支払いが不要
反対に注意点もあります。
- 賃貸経営を志す人にしか売却できない
- 不人気な物件は買主さまが見つかりにくい
現在の契約条件をそのまま次のオーナーに引き継げるため、入居者に立ち退きの交渉等をする必要がないことはメリットです。ただし、買主さまは賃貸経営を志す人に限定されるため居住用物件よりも売却しにくいこと、不人気な物件は余計に買主さまが見つかりにくくなることは注意点になります。
Worth
付加価値をつけて高値売却する
「ホームインスペクション」
ホームインスペクションは不動産の高値売却に不可欠
ホームインスペクションとは住宅診断のことです。アメリカでは以前から一般的でしたが、近年になり日本でも多くの物件でホームインスペクションが行われています。住宅診断士による専門的な検査を受けることで、住宅に関する以下のような情報が客観的に評価されます。
- 住宅の劣化状況
- 不具合の有無
- 改修すべき箇所
- 改修にかかる費用の目安
ホームインスペクションの結果、住宅のコンディションに問題がないことを証明できれば、物件に付加価値をつけて高値売却を実現しやすくなるでしょう。反対に何らかの問題が見つかったとしても、付加価値をつけるために何を改修すべきかピンポイントでわかることがホームインスペクションのメリットです。
リフォーム・リノベーションを行うメリットと注意点
中古住宅を売却する際、たびたび論争の的になるのがリフォーム・リノベーションをすべきかどうかという話題です。売却前にこれを行うメリットをまとめました。
- 内覧時の印象がよくなる
- 査定価格を上積みできる可能性がある
リフォーム・リノベーションを行った住宅は美しく清潔なイメージを持たれやすいため、イメージアップにつながり、売却しやすくなるでしょう。反対に以下のような注意点もあります。
- 内容によっては多額の費用がかかる
- 査定価格に上積みできない場合は赤字になる
高額な費用をかけてリフォーム・リノベーションを行った結果、むしろ赤字になってしまったというケースも見られるため注意すべきです。
結局、売却前にインスペクションやリフォームをするべき?
結論からお伝えしましょう。
- ホームインスペクション…売却前に行うべき
- リフォーム・リノベーション…住宅の状態によって判断すべき
ホームインスペクションを行うことで、瑕疵担保責任といった引越し後に発生しがちなトラブルを確実に避けられます。「検査済物件」としてのお墨付きも得られ、交渉を優位に進められますから、可能な限り実施すべきです。
リフォーム・リノベーションは、したほうがよいパターンとしないほうがよいパターンがあります。成功すれば付加価値がつきますが、失敗すると時間をかけたうえに赤字を出すという結果に陥るため、適切な助言をしてくれる不動産会社に相談しましょう。
サステナリビングの代表・小久保はもともと新築販売代理店で働いており、家を創ること(新築・リフォーム・リノベーション)への知識に自信があります。お客さまのご自宅を入念に確認したうえでリフォーム・リノベーションの必要性をアドバイスできるため、まずは当社にご相談くださいませ。